技術向上の取組

2022年6月3日、JAさぜほホール大会議室において「第10回技術発表会」を開催しました。オンラインではない形の開催は3年ぶりだったこともあり、技術力向上とプレゼン力の向上を目的とした各部門代表による発表はなかなか熱のこもったものでした。終了後、これまた3年ぶりの開催となる「新入社員歓迎会」を開催し、おおいに盛り上がりました。感染対策もありなかなかフル規格での開催とはいきませんが、来年以降も社員活性化と融和のためにも継続していきたいと思います。(2022/6/6)

4月1日入社式終了後、約1か月間にわたる新入社員研修が始まりました。現在研修真っ最中ですが、彼らの現在の感想の一部を紹介します。
「現在、私は研修中で、担当の方々から丁寧かつ親身に教えていただいています。社内でのコミュニケーションも活発で、質問もしやすい環境だと感じました。
業務については、ビジネスマナーから専門知識まで幅広い理解が求められますが、約一か月間の研修期間やOJT教育でサポートしてもらえるので、安心して仕事に取り組むことができると思います。
入社してまだ日が浅く、これから仕事がきちんとできるか不安も少しありますが、サポートの手厚い職場環境で、もう安心感を覚えている自分です。」営業本部配属　K・J(2022/4/14)

第51期の終了にあたり、業績や品質向上に優れた功績のあった部門(社員)の表彰を行いました。特に「写真台帳作成システム」を開発した技術本部や「地上型レーザースキャナによる室内3次元データ作成」に取り組んだ地理空間計測部には「業務効率化」「新技術開発」に優れた功績があったとし表彰状が授与されました。(2021/10/1)

8月31日から9月3日まで、Webにより開催された「道路と構造物設計実務実践研修会」(技術マネジメント研究所主催)に道路担当の若手技術者が参加し、道路設計における基本事項の整理からより良い線形を決定するための方針まで実践的な知識を幅広く学びました。
参加した若手技術者にとって今後の成長の糧となるおおいに有意義な講習会でした。講師の皆様方四日間ありがとうございました。(2021/9/6)

長崎河川国道事務所からの事務所長表彰を機に、さらなる業務評価向上を目指して、技術部門としての取り組みを部門会議にて再確認しました。(2021/8/10)
主な取り組み再確認事項
1.品質管理として、確実な照査実施によるミス防止・LOCを意識した施設の比較と代替案提案
・わかりやすい表現方法の工夫
2.工程管理として、業務スケジュール管理表の有効活用
3.安全管理として、調査測量中の各種安全管理施策の徹底

第2回CIM推進委員会中間報告を6月4日本社会議室にて実施しました。(社員は各自のPCにて視聴)　今回は視覚的なイメージ向上を目的とした3D設計の成果が各部門の主な発表内容でした。今後は3Dの精度をさらに高め、鉄筋干渉チェック、施工計画、数量算出等に取り組んでいく予定です。
またあわせて、昨年度はコロナ禍により中止していた技術発表会も実施しました。今回は趣向を変え若手技術者による発表とし、各自が入社してからの経験や将来の自身の技術者像について発表しました。その確固たる意志を持った発表に先輩技術者も身が引き締まる思いでした。 。(2021/6/4)

昨年11月より活動を開始したCIM推進委員会が中間報告を実施しました。各部門別に、コロナ禍や豪雨災害の影響で100%と計画どおりとはいきませんでしたが、この1年間の活動と成果を報告しました。今後も活動を継続し実際の業務に成果を生かしていく予定です。(2020/12/18)

今年度の新入社員研修会は、新型コロナ感染予防のため社員の健康と安全を第一とし、期間を短縮かつWeb会議を活用しoff-JTを行いました。短縮した研修カリキュラムを補うために、OJTは例年よりも期間を延長し新入社員の成長を計っていきます。
また技術発表会につきましても同様の理由により中止とし、それに変えて今年度は事務所ごとや部署ごとの勉強会に力を入れていきます。各社員においても、発表会の準備にあてるであったろう時間や在宅勤務により可能となった余暇時間を活用し、自己啓発に努めていきます。(2020/5/11)

2020年3月およそ1か月にわたり長崎大学と共同で、平面二次元流解析モデルを用い、相浦川（佐世保市）を例とした河床変動解析を行いました。現状の変動数値と解析結果に概ね一致という結論が得られましたので、長崎県内での分析に当モデルが活用できるように更に研究を進めてまいります。(2020/4/6)

これからの建設コンサルタントには必要不可欠な技術であるCIM(3Dモデル)を実際の業務に取り入れていくことを目的として、社内にCIM推進委員会を立ち上げました。柔軟かつ自由な発想による討議・調査・分析を進めていくために、若手社員中心のメンバー構成としています。(2019/11/26)